「クレジットカード現金化しましたか?」と疑われた【対処】

 

この記事ではクレジットカード現金化をカード会社に疑われたケースの原因と対処方法について解説しています。

 

ネット上で「クレジットカード現金化をカード会社に疑われた」というウワサを目にしたことがありませんか?

クレジットカード現金化が「疑われるもの」と知って心配になり、その真偽を確かめたいところだろう。残念ながら、クレジットカード現金化はカード会社に疑われるリスクがある行為なのだ

疑われるのには理由があり対策のしようはあるよ!この記事はクレジットカード現金化を疑われた方に向けた記事だから安心!

まずは一番気になるなぜクレジットカード現金化を疑われたのかという点から解説していきます。

なぜカード会社にクレジットカード現金化を疑われた?

次章で後述しますが、カード会社はクレジットカード現金化を疑うと会員に電話を掛けてきます

なぜカード会社はクレジットカード現金化を疑うのでしょうか。まずはみなさんの納得が行くように、現金化を疑われて罰せるに至った理由や背景について解説していきます。

クレジットカード現金化の仕組みを押さえておくとさらにスムーズに理解が進むだろう。

疑わない方法は現金化サービスを使うこと。現金化サービスは決済代行業者を介するので、直接カード現金化を悟られにくい!

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クレジットカード現金化を疑われた?“厳禁”なのか

クレジットカード現金化は各カード会社がカード会員に向けた「会員規約」内で明確に禁止されていることがほとんどです。

例として楽天カードの会員規約を見てみよう。

会員は、現金化を目的として商品・サービス等の購入等にクレジットカードご利用可能枠を利用することはできないものとします。

楽天カード「カード会員規約」『第2章 カードショッピング条項』【第29条(カードショッピングの利用方法)】9項

このように明確に禁止されていることが分かりますね。これは各カード会社の会員規約を確認すれば分かることであり、このような条項が確認できた限りではすべてのカード会社で禁止されていました。

つまり、クレジットカード現金化がみなさんの現金化行為を疑う根拠はこの「会員規約」の違反が発生しているためということになります。

なぜわかる?どうやって疑われた?

クレジットカード現金化はどうやって検出されるのでしょうか。

クレジットカード会社がセキュリティ上、すべてのカード会員の利用履歴を確認しているのはご存じの方もいるでしょう。会員の利用履歴は容易にアクセスされうるわけです。

会員のカード利用履歴を監視できる体制は整っているわけだな。

クレジットカード現金化とは、カード決済で購入した商品を換金して現金を調達する方法であったはず。しかし・・・

当然ですが、クレジットカードの利用履歴からは「購入した」という事実しかわからないはずです。

より正確には、カード利用時に利用日時や利用店舗、金額などの情報が加盟店(カードを使ったお店)からカード会社に送られる。

いずれにせよ、カード会社は「会員がカードを使って何かを買った」というところまでしかわからないんだね。

これでは実際にその商品を換金して現金を調達したところまでは知り得ないはずですよね。カード会社は、会員が購入した商品がその後どうなったかなどと知る由もないわけです。

それならばどうやってカード会社は会員の現金化を行為を見抜き、把握しているのでしょうか。その答えは会員が購入する商品のラインナップや会員の経歴にあります。

クレジットカード現金化はある程度手段が確立されており「現金化向きの商品」をカード決済し、現金化するという常套的な方法が存在しています。

この商品にはブランドアイテム類や金券類、貴金属類などといったものがあります。

つまり、カード会社は会員がこのような商品を短期間で連続購入したり、一度に大量購入したりした場合に不自然な利用として目を付けるわけですね。

ブランドアイテム類や金券類も通常なら一度購入すれば良いし、大量に購入するようなことはないからな。

このような不自然な利用に加えて、カード会員が利用代金の支払いを滞納しているなど、その会員に負の要素がある場合、「信用に足らない」とさらに疑われやすくなる可能性があります。

それでも会員がその商品を換金した事実まではわからないよ。クレジットカード会社は会員のクレジットカード現金化行為に当たりを付けただけ。だからカード会社は会員に事実確認の連絡をするわけだね。

そもそもなぜカード会社は現金化行為を毛嫌いしているのか

カード会社が現金化を疑う根拠は「会員規約違反だから」です。ところがそもそもなぜ会員規約で違反と定めれているのでしょうか

疑われるのにも理由がないと納得しないだろう。

これに関しては公式に発表されていない上に考察する方も少ないので筆者は以下のように考えます。

  • 一般社団法人日本クレジット協会の方針であったり、他の会社が禁止と定めているため(同調した)
  • カード会社が会員に与えた「与信(ショッピング利用枠)」を勝手に換金されるのが嫌だから
  • カード会社にとっては、現金化を率先する「現金化業者」を「ヤミ金融」扱いする傾向があり、現金化を禁止することでヤミ金融にお金が流れるのを阻止するため
  • カードの利用履歴(店舗名は販売店名など一般企業を装う)と利用意図(現金化目的)が一致しない、=詐欺だから

上記のような理由があると思われます。もちろん公式に発表されているわけではないのであくまで推測の域です。

カード会社は与信の悪用を危惧しているのだろうな。

クレジットカード現金化が疑われた際の「制裁」

カード会社はクレジットカード現金化を禁止しています。そのため、怪しげな利用履歴があればカードの現金化を疑ってくるでしょう。その制裁の手段や内容について解説します。

クレジットカード現金化を疑われた?確認の電話が・・・

クレジットカード現金化が疑われたとしても、よほど信用のない者やカード履歴のほとんどが「現金化向きの商品」のあからさまなな購入ではない限り、いきなりカードを止められることはまずありません。

これはカード会社が換金行為までは確認できず、実際に現金化行為を見たわけではないためであり「憶測」で規約違反への「制裁」を決断する、という会社としてあるまじき行為であるためです。

 

これがまかり通れば、普通にカードを利用していても、購入履歴が怪しいと一方的にクレジットカードを止められてしまうだろう。

そのため、カード会社はまず会員に事実確認の連絡を行います。その多くは「電話」です。

電話の内容は「〇月〇日のカード利用についてお聞きしたいことがあるのですが・・・」といった内容です。カードの利用目的や購入した商品など、気になるカード利用に対する事細かな説明が求められるでしょう。

直接「クレジットカード現金化をしていますか?」と聞かれる可能性もある。とにかく真っ当な購入意図の用意が必要だね。

この返答次第で、カード会社はクレジットカード現金化の発生の有無を確認するとされます。

ここで現金化が発生したことが確認できて初めて、現金化への制裁措置を行います。

もちろん「信用がない場合」「カード利用履歴のほとんどが現金化向きの商品の購入など現金化行為があからさまな場合」は例外的にカードを止められてしまう場合もあるだろう。残念ながら自己責任だな。

クレジットカード現金化が発覚するとどうなるのか

クレジットカード現金化が発覚するとカード会社はどのような制裁措置を行うのでしょうか。カード会社によって若干の差異はありますが、おおよそは以下のような制裁が行われます。

  • カード会社からカードの利用を断られる
  • カードが利用停止となる
    • ショッピング利用枠の一部を利用停止
    • ショッピング利用枠の全額を利用停止(凍結)
  • 加盟店(カードが使えるお店)などへ、問題のカードが「使えない」と通知する
  • 会員資格の取り消し
  • 他法的措置(ショッピング利用枠の全額一括請求や損害賠償請求など)

これらは「重い罰」であり、クレジットカード現金化をしたからといって直ちに即決することはなく慎重に判断を下すはずです。そのための電話確認といっても良いでしょう。

クレジットカード現金化を疑われた時の対処法と予防策

クレジットカード現金化はカード会社がカード決済商品を換金までしたかどうかもわからないため、まずは制裁を行わずに疑ってきます。

つまり、この段階できちんと購入意図の説明(弁明)ができれば疑いが晴れると考えられます。

クレジットカード現金化を疑われた場合、または疑われた結果カードを止められてしまった場合などはクレジットカード会社に対して折り返して電話を行い、以下のような弁明を行います。

  • 流行を追いかけたら、つい衝動買いしてしまった
  • お祝いの品を複数の方から頂いたので返礼品として複数のカード決済商品の購入が必要だった
  • 出張で利用するため、カード決済購入した
  • 会社から大口で購入しておくように頼まれた

お祝いのお返しやビジネス目的での利用などは「大口購入」の可能性が高い。

上記のようなシチュエーションであれば大量に購入していたとしても不自然ではないでしょう。もしクレジットカード現金化を疑われた場合は上記のような弁明を行うことをおすすめします。

また、疑われないように予防しておくことも重要でしょう。例えば、以下のようなアイディアです。

  • 金券類、ブランドアイテム類、家電製品類、貴金属類など現金化向きの商品は同一商品を同一店舗・ネットショップで、一度に大量に購入しない
  • 現金化向きの商品は1週間から1ヵ月の短期間に連続で購入しない
  • 万が一の時のために自然な「購入意図」を用意しておく

このような予防策をとれるでしょう。

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まとめ:その他の失敗談も・・・

ここまでクレジットカード現金化をカード会社に疑われた場合について解説してきました。

カード会社はクレジットカード現金化を利用履歴からある程度推測することが可能です。ところが推測でカードを止められてしまったら納得が行かないですよね。

そこで弁明を行うことでカード現金化の疑いを晴らすこともできるのです。この記事の内容がみなさんの不安を払拭できれば幸いです。

その他の「クレジットカード現金化」の失敗談もあるので現金化の失敗が不安な方はぜひ参考にしてみてくださいね。

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